これまでディスプレイ製造装置の売上高は、キヤノン系メーカーや米Applied Materialsなど日米勢が主導してきた。調査会社Counterpoint Researchが11月4日に示した予測では、韓国のSunic Systemが2027年に売上高で世界首位に立つ。実現すれば、韓国メーカーがこの市場で首位になるのは初めてとなる。売上高シェアは16%で、Applied Materialsの7%、ニコンの5%を上回るとされる。

押し上げ要因は第8世代IT向けOLEDへの投資加速だ。Sunic Systemは、中国BOEの第8.6世代IT向けOLED工場「B16」で、OLED画素の形成に必要な微細金属マスク(FMM)蒸着装置の全量を受注した。シリコンウエハー上にOLEDを形成するOLEDoS向けでも中国の顧客3社から蒸着装置を受注し、1月にJinan Goerpixel Technologyと410億ウォン、2月にAnhui Hongxi Weixian Technologyと206億ウォンの契約を結んだ。

一方、市場全体は縮小局面に入る。Counterpointは、世界のディスプレイ設備投資が2026年に前年比61%増の108億ドルへ膨らんだ後、2027年には49%減の55億ドルになると予測した。B16第2期のような大型案件の減少に加え、2026年第3四半期にDRAM価格が前年同期の約3.5倍へ上昇し、スマートフォンメーカーのコスト圧力が高まったことも投資抑制の要因とされる。

つまりSunic Systemの首位は市場拡大によるものではなく、既存の第8.6世代OLEDとOLEDoSの受注が売上として計上される結果だ。Counterpointは、Samsung Displayが検討する12インチウエハー基盤のRGB OLEDoS投資でも、同社が装置供給の有力候補になるとみている。

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